The Cyber Threat Alliance (CTA) 非営利団体化

2017年2月16日

ニュースソース:Cyber Threat Alliance

以下の文章は、2017年2月14日に公開されたCyber Threat Alliance Expands Mission through Appointment of President, Formal Incorporation as Not-for-Profit and New Founding Membersを要約したものです。


サイバー脅威情報を共有し、サイバー脅威調査と脅威インテリジェンスを結集し、グローバルな防御を強化するCYBER THREAT ALLIANCE(CTA:サイバー脅威アライアンス)は、2017年1月に非営利団体として組織され、2017年2月に元ホワイトハウスの特別補佐官マイケル・ダニエルを初代代表に任命しました。
CTAの取締役会には、Check Point、Cisco、Fortinet、Intel Security、Palo Alto Networks、Symantecの6つの主要サイバーセキュリティベンダーのCEOと上級指導者が含まれます。
非営利団体としてのCTAの目標は以下です。

  • 加盟組織全体のサイバー敵対者に対する防御を強化し、顧客を保護するために脅威情報を共有する
  • 重要なITインフラのサイバーセキュリティを推進する
  • 情報システムのセキュリティ、可用性、完全性、効率を高める

CTAはボットネット、モバイルの脅威、先進の永続的脅威(APT)に関連する侵害標的(IoC)、高度なマルウェアサンプルに関する情報を定期的に交換してきました。
CTAの協調作業の注目すべきマイルストーンは、世界で最も収益性の高いransomwareファミリの1つであるCryptoWallバージョン3のコードをクラックしたことです。
CTAのすべてのメンバーが高度でグローバルなサイバー攻撃に対抗するために情報を共有することによって、インターネットの共通の利益を保護することができます。独自の脅威の洞察を提供する業界の競合他社を集めることにより、CTAは重要な脅威アクターの包括的な見解を構築します。
メンバーは、グローバルな攻撃に対する理解を強化し、保護を強化することで、リアルタイムで顧客をよりよく保護し、集合的な知識に基づいてリソースに優先順位を付けることができます。